他人がつくったコードは意味がわからない。それが最適なコードの書き方ならまだましだが、効率の悪いコードの書き方をしてると、仕様がわからない人にとってはなぜあえてこんなに効率の悪いコードを書いたのか、意味があるのか？となる
他人がつくったコードは意味がわからない。それが最適なコードの書き方ならまだましだが、効率の悪いコードの書き方をしてると、仕様がわからない人にとってはなぜあえてこんなに効率の悪いコードを書いたのか、意味があるのか？となる
挙動だけ目視してリバースエンジニアリングしろって言ってくる系のやつ。
そういうのは写輪眼持ってるやつに言ってくれ。
全く別っていうのは言い過ぎ。
基本的に開発の仕事は製造（コーディング）だけで終わりではなく、
その後に試験があるわけで、
試験によってNGが出たら修正（デバッグ）があるわけで、
何が間違っているのかを分析できる能力がなければ務まらない。
コード分析能力というのは開発者には必須。
リファクタリングのことを言っているのではないかなと推測します。
派遣会社の営業ができます！って言って取ってきた案件じゃないの？ そうだとしたら、
一般的にはそれを作った人よりも技量が高いエンジニアじゃないと厳しい業務ですね。
「デバッグはコーディングの2倍難しいので、
お前が全力で作ったプログラムは理論上お前にはデバッグ出来ない」みたいなやつ。
他人のコードをデバッグしたり機能追加したりすんの普通にやってたな。
あんましドラスティックなリファクタリングはヤバいのでやってないけど、
読んでて眩暈がするVB6のスパゲティは1から作り直したくなる
googleのセキュリティプラットフォーム
googleのセキュリティプラットフォーム
ぱっとまだよくわからないかも
Googleは
同社自身がVPNに頼らずにネットワークを安全に保つ方法をモデルにしたゼロトラストセキュリティプラットフォームであるBeyondCorp Enterpriseを一般提供開始したと発表した。
BeyondCorp EnterpriseはGoogleの既存のBeyondCorp Remote Accessにエンタープライズ機能を追加したものだ。
同社はこれを「脅威とデータ保護への統合された安全なアクセスを可能にするゼロトラストソリューション」だと説明している。
ここ数年、
Google（特にクラウド部門）はゼロトラストモデルを普及させ、
このアイデアに基づいて大規模なパートナーネットワークを構築してきた。
パートナーにはCheck Point、
Citrix、
CrowdStrike、
Symantec、
VMWareなどが含まれる。
BeyondCorp Enterpriseの一部として、
企業はDDoS保護やフィッシングに強い認証から、
Chromeブラウザの新しいセキュリティ機能や、
BeyondCorpによって保護されたユーザーとリソース間のすべてのやりとりを保護する中核的な継続的認証機能まで、
すべてを含むエンド・ツー・エンドのゼロトラストソリューションを手に入れることができる。
「クラウドとリモートワークへの迅速な移行により動的な作業環境が構築され、
新しいレベルの生産性と革新性がもたらされます。
しかしそれは同時に、
多くの新たなセキュリティ上の懸念への扉を開き、
サイバー攻撃の著しい増加を引き起こしました」と、
Citrixの最高情報セキュリティ責任者であるFermin Serna（フェルミン・セルナ）氏は述べた。
「これらの問題に対処するために、
企業はワークスペースのセキュリティにインテリジェントなアプローチを採用する必要があります。
このアプローチでは、
ゼロトラストモデルに従って従業員の経験を妨げることなく、
保護することが可能。
あとプロントのバイトの人。
ぐだぐだ細かいことにこだわりすぎ
サービス業向いてないんじゃないの？
日本ってしょーもないことにこだわりだす人多いからつまんないんだよなー
日本のハンコ大臣なんとかならんのかねーはぁー失望！そんなあなたにDocuSign
日本のハンコ大臣なんとかならんのかねーはぁー失望！そんなあなたにDocuSign
日本の政治家って、数字やデータやエビデンスを重視するのではなくて
人や重心や誰が言ったとかを重視してしまってて
モノ͡・コトではなくて、人を見てしまってすぐ上下関係にもってくから
その人に才能なかったり判断ミスったりすると、影響がでかすぎて効率わりすぎ文化なのね
そんなんだから、ハンコがいつまでたってもなくならないんだよ
ハンコが悪いというより効率の悪さをいつまでもおしつけてくる管理者が生き延びてる
こと自体がまずいのだろうけど
ハンコのためにテレワークできなくて、ウィルス感染の恐れあるってアホすぎちゃんです
富士ゼロックス株式会社は、米DocuSignと日本企業初のグローバルパートナーシップを締結したと発表した。これに伴い、さまざまな契約書の署名や締結、保管といった一連のプロセスを電子化する「電子署名クラウドサービス」を、日本およびアジア太平洋地域にて販売開始した。価格は個別見積もり。
電子署名クラウドサービスは、契約書の署名や取引先との受け渡し、保管といった契約締結プロセスをクラウド上で完結するDocuSignのソリューションと、富士ゼロックスが持つ、紙と電子の文書管理環境の構築および導入に関するノウハウを融合したもの。これを利用すると、電子の契約書をクラウド上にアップロードし、双方の契約者が電子署名をすることで契約を締結できるようになるという。
クラウド上ですべての手順が完結するため、紙の契約書の受け渡しに必要だったリードタイムを短縮し、国や地域を問わず、契約書の締結から保管までリアルタイムに対応可能になる点がメリット。
さらに、ユーザー側で電子契約書の操作ログを記録する機能を備えており、電子契約プロセス全体の信頼性と安全性を確保するとした。また操作は、シンプルでわかりやすいクラウド上のユーザーインターフェイスを備えているので、スムーズな導入・運用が可能としている。
なお、こうした契約管理業務の電子化により、膨大な紙の契約書を保管するキャビネットや倉庫などのスペースに関する費用や、郵送費、収入印紙の購入費用を削減可能なほか、煩雑なペーパーワークにかかる物理的な作業工数も低減されるとした。加えて富士ゼロックスでは、紙の契約書を運用する際に発生する、紛失・盗難・改ざんなどのリスクも低減すると説明
アンダーマイニング効果とは
今日少しまなんだやつ
アンダーマイニング効果とは
仕事や子育てにおいて、相手のやる気をより一層引き出そうとご褒美を与えたりすることがあるが
これは報酬を与えることでやる気が起きる、外発的動機付けと呼ばれる手法です。
ただ、ある条件下において、良かれと思って提示したご褒美が本人のやる気をむしろ低下させてしまうことがあり、これはアンダーマイニング効果と呼ばれており、
部下や子供を持つ人が注意したい意外な落とし穴
アンダーマイニング効果では
え内発的動機付けで自発的に行動する相手に、良かれと思って報酬やボーナスといった外発的動機付けを与えることで、本人の意欲を低下させてしまう
これまで無償で働いていたボランティアの人に、より頑張って欲しいと思い給料を与えるとします。一般的に考えると、無償から有償になったことでモチベーションが高まると思いますよね。しかし実際はボランティアの人達のやる気は低下し、徐々に報酬なしでは働かなくなってしまいます。
つまり充実感など内発的動機付けを目的としたボランティア行為が一転、ご褒美のための単なる手段となり、主体的なやる気が奪われてしまったのです。
元々純粋な喜びや目的意識から行動が、見返り目当ての作業として味気なく感じてやる気が低下する、これがアンダーマイニング効果という落とし穴
内発的動機付けによる目的意識を持った相手に外発的動機付けを行ってしまうと、アンダーマイニング効果から意欲を奪ってしまいます。
元々やる気がある相手に対しては、外部から余計なことはしない、あるいはやる気が継続できるよう環境を整えてあげる程度の働きかけにとどめておいた方が良い
関税はグローバル・バリュー・チェーンの時代では邪魔になるけど、回避策はいろいろあるです
関税はグローバル・バリュー・チェーンの時代では邪魔になるけど、回避策はいろいろあるです
プロレスは、相手に派手なパンチやキックを見舞って会場を盛り上げるが、致命的な打撃を与えないのが暗黙のルールだ。
しかし関税の場合、相手国の経済を攻撃するだけでなく、自国や第三国の経済活動も確実にダメージを受ける。
ＩＴ（情報技術）革命の進展により、それぞれの工程が切り離され、「グローバル・バリュー・チェーン（全地球的な部品・商品・財・サービスの供給・調達網）」が複雑に形成されているからだ。もはや、一つの国で製品化までの全生産工程が行われて輸出するという時代ではないが、トランプ氏はグローバル・バリュー・チェーンの重要性を理解しようとしない。
例えば、年間２億台前後の世界出荷台数のうち大半が中国で組み立てられる米アップルのiPhone（アイフォーン）の場合、
主要２００社のサプライヤー（供給企業）は中国国内だけでなく、台湾や日本、欧州各国など極めて多様で、
インテルやテキサス・インスツルメンツ、３Ｍといった米国企業も含まれている。半導体やセンサー、モーターなどさまざまな国・地域による多数の部品が、中国で組み立てられて「中国製」として輸出されるが、実態は「メイド・イン・ザ・ワールド」と言えるものだ。「第４弾」の制裁関税が発動されれば、これまで対象外だったiPhoneにも２５％の関税がかけられる可能性があり、中国以外の幅広い国・地域の生産活動が打撃を受ける。
米通商代表部（ＵＳＴＲ）が６月１７日に始めた産業界からの公聴会では、
米国企業からも追加関税への批判が相次いだ。「メイド・イン・ＵＳＡ」を売り物に、
米国内でスニーカーやスポーツシューズの製造を続けてきたニューバランスでさえ、
今回は、これまでの「関税支持」の姿勢から「反対」に転じた。米国で製造している商品も、靴底などの部材は、中国をはじめとした世界的な供給網に支えられているからだ。
